特殊番号の中でも最も重要な緊急通報番号は、警察・消防・救急など緊急時に通報するための特別な電話番号です。日本では 110 (警察)、119 (消防・救急)、118 (海上保安庁) の 3 つが主要な緊急通報番号で、通話料は無料です。
緊急通報の仕組みは、固定電話と携帯電話で異なります。固定電話からの通報は、電話番号に紐づく住所情報が自動的に通報先に通知されるため、発信者が住所を伝えられない状況でも位置が特定されます。携帯電話からの通報では、位置情報を自動で通知する「緊急通報位置通知」が使われます。事業者に位置情報等の通知機能が義務づけられたのは 2007 年 4 月 (事業用電気通信設備規則) で、通知される位置は端末と電波の状況で変わります。GPS 位置情報通知に対応した端末で GPS が利用できる場合は GPS で測位した位置が、それ以外の場合は基地局の場所などから算出した位置が通報先に伝わります。屋内や地下では後者になりやすく、通知される位置は目安として扱われるため、住所や目印を口頭で伝えられる状況ならそれが最も確実です。
注意すべき制限として、IP 電話 (050 番号) からは緊急通報ができません。050 番号は地域に紐づかないため、通報先の管轄を特定できないことが技術的な理由です。050 番号のみを利用している場合は、緊急時に備えて携帯電話を手元に置いておく必要があります。Wi-Fi 通話からの緊急通報も、キャリアや端末によって対応状況が異なるため事前確認が重要です。
緊急でない相談には、専用のダイヤルが用意されています。#9110 (警察相談) は犯罪被害の相談や生活の安全に関する相談、#7119 (救急安心センター事業) は救急車を呼ぶべきか迷った場合の相談、#8000 (小児救急電話相談) は子どもの急な病気やけがの相談に対応します。これらの相談ダイヤルを使い分けることは、緊急通報の回線を本当に急を要する通報のために空けておくことにつながります。緊急通報番号へのいたずら電話や虚偽通報は、偽計業務妨害罪 (刑法第 233 条・3 年以下の拘禁刑または 50 万円以下の罰金) に問われます。緊急通報番号ガイドで正しい使い方を確認できます。