テレワーク (リモートワーク) とは、ICT (情報通信技術) を活用して、オフィス以外の場所 (自宅、カフェ、コワーキングスペースなど) で業務を行う勤務形態です。日本では 2020 年のコロナ禍を境に一気に広がりました。総務省の通信利用動向調査 (企業編) でテレワークを「導入している」と答えた企業の割合は、令和元年 (2019 年) 調査の 20.1% から令和2年 (2020 年) 調査で 47.4% へ跳ね上がり、その後も 5 割前後で、令和7年 (2025 年) 調査では 50.1% でした (2026 年 5 月公表)。急増したあとは頭打ちで、一時的な措置として畳んだ企業と、制度として定着させた企業に分かれています。
テレワークにおける電話環境の整備は重要な課題です。従来のオフィス電話 (PBX) は物理的にオフィス内でしか使えませんでしたが、クラウド PBX の導入により、スマートフォンを内線電話として使えるようになりました。自宅にいても会社の代表番号で発着信でき、内線転送も通常通り機能します。ただし、相手に通知される番号が会社の代表番号になるか個人の携帯番号になるかは端末やアプリの設定で変わるため、導入のときに発信テストで確かめておくと行き違いを防げます。
ビデオ通話はテレワークの中核ツールです。Zoom、Microsoft Teams、Google Meet などのサービスが会議、商談、面接、研修に広く使われています。通話品質を確保するには、安定したWi-Fi 環境と十分な帯域が必要です。背景のノイズを抑えるノイズキャンセリング機能付きのヘッドセットも推奨されます。
運用で見落としがちなのは、緊急通報と回線トラブルの扱いです。クラウド PBX の内線から 110 番や 119 番へかけられるかは、サービスや割り当てられる番号の種類によって異なります。かけられない場合は自宅の固定電話や携帯電話から直接かけることになるため、緊急時の発信手段を社内で共有しておきます。自宅の回線と Wi-Fi 機器は会社の管理外にあるので、通話が切れる・音が途切れるといった不調が起きたときに、原因が自宅側なのか会社側なのかを切り分ける手順を先に決めておくと復旧が早くなります。
テレワーク時のセキュリティ対策として、VPN の利用、公衆 Wi-Fi の回避、画面ロックの徹底、通話内容の漏洩防止 (個室での通話) などが重要です。個人のスマートフォンを内線に使う場合は、通話履歴や連絡先が端末側に残るため、退職や機種変更のときにアプリと権限をどう外すかまで決めておきます。VoIP の基礎知識やビジネス電話番号ガイドも参考にしてください。