盗聴とは、通話の当事者以外の第三者が、通話内容を不正に傍受する行為です。日本では電気通信事業法第 4 条により通信の秘密が保護されており、通信の秘密を侵した者は 2 年以下の拘禁刑又は 100 万円以下の罰金 (電気通信事業に従事する者はさらに重く 3 年以下の拘禁刑又は 200 万円以下の罰金) で処罰されます (電気通信事業法 179 条)。憲法 21 条 2 項でも通信の秘密は保障されており、通信の秘密を侵す行為は刑事罰の対象です。
盗聴の手法は、対象が固定電話か携帯電話かで大きく異なります。固定電話の盗聴は、電話線への物理的な接続 (タッピング) が古典的な手法です。盗聴器が仕掛けられるのは、電話機本体、モジュラージャック、屋外の配線ボックスなど、通話の電気信号が通る箇所です。一方、携帯電話の通話は無線区間が暗号化されているため、電波をそのまま傍受しただけでは内容を読み取れず、固定電話向けの手口はそのまま通用しません。
ただし、携帯電話でも盗聴リスクはゼロではありません。IMSI キャッチャー (偽基地局、Stingray とも呼ばれる) は、正規の基地局になりすまして端末を接続させ、通信を中継する過程で傍受する装置です。法執行機関が捜査目的で使用する例が知られる装置ですが、基地局になりすます仕組み自体は犯罪目的に転用される余地を残します。また、スマートフォンにスパイウェアをインストールされると、通話内容だけでなく SMS、位置情報、カメラ映像まで監視される可能性があります。
盗聴の疑いがある場合の対処法は段階的に進めます。固定電話の場合は、専門業者による盗聴器の調査を依頼します。調査費用は業者や建物の規模によって変わるため、複数社の見積もりを比べるのが確実です。スマートフォンの場合は、身に覚えのないアプリがインストールされていないか確認し、OS を最新版に更新します。VoIP 通話ではエンドツーエンド暗号化に対応したサービス (Signal など) を利用することで、通信経路上での傍受リスクを下げられます。深刻な場合は警察に相談し、ストーカー規制法や不正アクセス禁止法の適用を検討します。通話録音の法的ガイドで合法的な録音と違法な盗聴の境界線を確認できます。